値動きの要因（中・長期）

値動きの要因には、短・中・長期的な要因があります。
ここでは、中・長期的な要因の代表的なものについて見てみましょう。

生産、消費などで生じる経済活動で、活発なほどその国は発展します。
状況は、経済指標として国ごとに発表されます。
結果が良ければその国の紙幣価値は上昇します。そのため発表と同時に大きく動くことがあります。
特に関心の高い経済指標発表のときは、スプレッドも拡大しレートも大きく変動します。
２０１５年は、アメリカの失業率の改善がドル金利の政策に影響を与えるため、高い関心が集まり大きく変動することが度々ありました。

中央銀行は、経済を持続的に拡大させることを目的に、金融の調整をおこないます。
一般には、政策金利を変更し安定的に成長するようにコントロールします。

政治は、その国の経済活動に大きく影響するため、政策変更や補助金による経済活動の活性化が期待できます。
特に、民主党政権下のときに解散が決まったときの市場の反応は好意的に受け取られました。
また、その後のアベノミクスでは、日銀の金融政策との相乗効果で長らく円安と株価上昇に繋がりました。

紛争地域は不安定化するため、経済活動などに支障がでること、戦時物資調達に伴うインフレ懸念、国際収支の悪化（経常収支の減少）で紙幣価値が下がります。

有事のときは、ドル買いといわれていますが、それはアメリカが直接関わらない紛争の場合であると考えます。
アメリカが当事者の場合には、市場は違った反応を見せるかもしれません。
近年は、円、スイスフランも安全資産としてリスクオフのときは買われる傾向にあります。

何らかの原因で、市場が混乱した場合で、その原因が容易に解決しない問題であれば安全資産に資金が流れます。
例えば、ギリシャの債務危機のようにすぐに解決できないような問題のときは、一方的な値動きになります。

 

このリスクオフは世界を駆け巡ることがあります。
例えば東京の取引開始時に、リスクオフが発生した場合、次に開く市場へと伝搬して地球を一周することはよくあります。
一周で済めばよいのですが、リスクの内容によっては更に続くこともあります。
（東京市場　→　中国市場　→　欧州諸国市場　→　アメリカ市場　→　東京市場）
そのため安全資産の通貨が買われ続けることがあります。また、市場が落ち着いても根本的な問題解決ができていないので反発は望めません。

その時々の社会的な関心事項に関連して動くことがあります。
２０１６年初頭には原油の値下がりが顕著となり、安全資産の円が買われることもありました。

 

理由は、産油国の経済悪化に伴う産油国通貨の下落、石油産業の採算悪化による経営悪化。
そのため、アメリカの石油産業も打撃を受け、ドルの下落に繋がりました。